「大企業のDXが進まない原因は、組織の問題にあるー。」
企業がDX人材育成に力を入れる中、そもそも大企業人材の３割が「DX推進に関わりたくない」と考えていることが、「DX業務に関する意識調査」の結果から示唆されました。DXを推進するためには、組織の中にあるDXに対する不安や思い込み「DXバイアス」を解消する必要性がこの調査から見えてきました。
【調査概要】
調査対象：1,000人以上規模の組織にお勤め、20歳以上の個人 298人
調査対象エリア：全国
調査時期：2021年8月6日(金)～9日(月)
調査方法：インターネット調査
「DX推進活動に関わりたくない」3割。40代が「関わりたくない」最多の4割
勤め先で「DXやデジタルビジネスの推進活動に関わりたいか？」とDX推進関与意向を聞いたところ、「できれば関わりたくない」「絶対に関わりたくない」と答えた社員が全体で30%(n=89)に上りました。また、DXの戦略立案や実行部隊へのつなぎ目としてキーパーソンとなる40代の38%(n=23)が「できれば関わりたくない」「絶対に関わりたくない」と回答し、年代別で比較した際、最多という結果になりました。
「DX推進に関わりたくない」＝「デジタルに対する感情」×「リスク選好度」
なぜこのような結果が出るのでしょうか。
IGSが提唱する「DX氷山モデル」でとらえると、「DXに関わりたくない」という態度は「デジタルへの感情」と「意思決定パターン」の「リスク選好」の潜在的な見えない部分＝「DXバイアス」に関係するといえます。
今回は「リスク選好」について、IGSが提供するDxGROWで計測した結果を元に、40代が最多にのぼる原因を考察してみます。
DX推進を阻むリスク選好度合いを可視化する
DxGROWの経営シミュレーションでは、リスクに対する姿勢を「「積極型」「中立型」「消極型」の３段階で測定することができます。弊社が保有するDxGROWの測定データを先の「DX業務に関する意識調査」のDX推進関与意向の結果と比較したところ、下記の示唆が得られました。
・「リスク消極型」と「リスク中立型」の合計が、意識調査の意向と近似している。
・若手(20-34歳)： ビジネスへの理解不足からリスクに消極的。一般的にデジタルへの抵抗が低い。故に、DX推進関与意向が高いとみられる。
・中堅(35-44歳)：リスク消極型が最も低い。その理由として、ビジネスへの理解度はあり、リスクをとった判断をしやすいと考えられる。デジタルへの抵抗は中庸～高。2番目にDX推進関与意向が高い。
・ベテラン(45-54歳）~：リスク消極型が５割を超える。さらに一般的にデジタルへの抵抗感も高い。その結果、DX推進関与意向が低い傾向にある。
まとめると、45−54歳の層は「リスクに消極的である」という現状維持の姿勢と「デジタルへの抵抗感」から、「DX推進に関わりたくない」との傾向が色濃く見られる調査結果になったものと推察されます。
ただし、「DXバイアス」の傾向は組織ごと、さらには役職によっても違う傾向にあります。多くの「DXバイアス」は無意識下で働くため、客観的に計測して自覚を促し、対処していくことが重要だと考えられます。
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【大企業のDX推進は、組織に潜む「DXバイアス」の可視化と、それを踏まえた意識改革が不可欠】
では本人も無自覚の「DXバイアス」に、私たちはどう対処していけばよいのでしょうか。
ハーバード大学の研究では、「バイアス」はまず可視化し、本人が自覚した上で行動を変容していくことが重要だとわかっています。
IGSでは、全社DX推進のキーパーソンを育てるためのオンラインプログラム「DxGROW」により社員の「DXバイアス」を可視化した上で、意識改革につながる施策をご提供することが可能です。
「DXバイアス」を自覚した後に学習することで、デジタルリテラシー向上だけでなく、DXへの感情や意識を変容させやすくなります。
DXバイアスのアセスメントテスト結果イメージ
